アメリカ株(米国株)初心者におすすめ投資銘柄【GE(GE)】

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GEは巨大コングロマリット

 

『GE』その名前は知っていても、どのような企業なのか詳しくは知らない人が多いかもしれません。

 

概要

  • 名称:GE(ジーイー)
  • ティッカーシンボル:GE
  • 事業内容:電気機器、機械、軍用機器の製造・販売、金融(一部再編中)
  • NYダウ工業株30種構成銘柄
  • 公式サイト:http://www.ge.com/

 

GEの歴史

数々の発明

1878年、エジソンがエジソン・エレクトリック・ライト・カンパニーを設立したのがはじまりです。

1879年、アメリカニュージャージー州のメンロパーク研究所で、エジソンが初の商用の白熱電球を完成させます。白熱電球の誕生です。これにより人々の生活は大きく変わることになります。

GE 白熱電球

同年、エジソン率いるチームが最初の発電機を発明します。

1892年、ドレクセル・モルガン&カンパニーの助けを得て、同業の著名なメーカー、トムソン・ヒューストン・カンパニーとの合併によってGEは生まれました。

GE ロゴ

1896年、GEは ダウジョーンズ工業平均に採用されます。

1900年、現在のGEのトレードマークが商標登録されます。100年以上このマークが使われることになります。このマークはエジソンが工場にあった針金をつかって形作ったものを原型にしています。

GE ロゴ

GEは生活を変えるような発明を続けていきます。

人びとの生活の中に扇風機や電気トースターを送り出し、さらには当時世界最大だった5000キロワットの蒸気タービンも作ります。

1905年、GEキャピタルの前身となるエレクトリック・ボンド・アンド・シェア・カンパニーを設立し、中小企業向けに融資をはじめます。

テレビの誕生は1927年。GEによって最初の家庭用テレビ受信実験が行われます。

その後もGEは現代の生活でも必要不可欠なものを世の中に送り続けます。冷蔵庫や卓上コンロ。ミキサーやコーヒーメーカーもGEが作り出しました。

1955年、GEの中央研究所は初めて人工ダイヤモンドの合成に成功。

 

伝説の経営者

GEでの経営手腕が評価され「伝説の経営者」といわれ、「20世紀最高の経営者」にも選ばれたジャック・ウェルチがCEOになったのは1981年でした。

GE ジャック・ウェルチ

 

1998年、経営危機に陥っていた日本の東邦生命保険とGEキャピタルが提携し、共同出資によるGEエジソン生命が設立。のちに東邦生命が破綻し、生命保険契約はGEエジソン生命に承継。

2001年、ジャック・ウェルチが引退、後任にジェフリー・イメルトがCEOに就任。

GE ジェフリー・イメルト

出典:http://forbesjapan.com/articles/detail/3816

2014年、家電部門をエレクトロラックスに売却予定も、米司法省の提訴で撤回。のちに中国のハイアールへ売却。

2015年、GEキャピタルの売却に着手。

ここであげたGE製品はほんの一握りです。GEが世の中に送り出した製品は他にも数多くあります。

現在は事業再編の真っただ中ですが、これまで世界最大のコングロマリット(複合企業)の名をほしいままに、その事業は、エンジン、エネルギー、オイル、ガス、さらには人びとの生活を快適にした照明や運輸、金融業など多岐にわたりました。

GEの本社はアメリカ、コネチカット州。

1896年に現在のNYダウ工業株30種構成銘柄に算出され、それ以降唯一残存している企業となっています。

 

ジャック・ウェルチ

ジャック・ウェルチは1981年から2001年までGEのCEOを務めました。

GEでの経営手腕が評価され「伝説の経営者」と言われ、1999年にはフォーチュン誌に「20世紀最高の経営者」に選ばれています。

GEの多岐にわたるビジネスは、その分野でシェアが1位、または2位であることをそのビジネス存続の条件とし「選択と集中」の方針を取り入れたり、「リストラ」と「ダウンサイジング」による整理解雇を行うことで資本の立て直しを図ることをウェルチは実行してきました。

 

GEの状況

現在GEは事業再編中です。

 

金融事業撤退

GEの収益の柱は金融事業であるGEキャピタルでした。

エンジンなどの製造業がGEの顔ではありますが、その一方で金融事業という側面もあり、そこからの収益はGEにとって大きなものでした。

しかし2008年に起きたリーマン・ショックはGEキャピタルにとっても大きな痛手となり、600億ドルにのぼる政府保証を受けることになりました。

2009年に70年ぶりの減配を発表。最上級だった格付けも失う結果となりました。

GEは金融事業からの撤退を決定。原点である「ものづくり」への回帰を進めている状態です。

GEは世界中に保有する総額2000億ドル(約20兆円)にのぼる金融関連の資産を売却。2014年の営業利益で金融事業の比率は4割以上でしたが、2018年までにその割合を1割以下に減らす目標をあげています。

『SIFI』の規制逃れ

GEキャピタルは、資産規模でアメリカ7位の金融機関でした。

リーマン・ショックにおける金融危機の教訓から、アメリカの金融監督は2013年にGEキャピタルを「金融システム上重要な金融機関(SIFI)」に認定。この規制は国際基準よりも高い自己資本比率が求められます。

SIFIに認定されたことによりGEはFRBの監督対象となったほか、レバレッジの抑制も求められました。GEはこれをきらったとも考えられており、金融事業からの撤退を決めたとされています。

GEは金融事業の売却によりその規模が小さくなったことで、2016年3月にSIFIの指定解除を正式に申請しました。

そして2016年6月にSIFIの指定解除が決定しました。

【システム上重要な金融機関(SIFI)とは】

事業や取引規模が大きく、破綻すると金融システムに大きな影響を与える金融機関のこと。

リーマン・ショック後、金融機関の不適切なリスクテイクを抑制し、モラルハザードを防止するため、自己資本規制の強化。リスクの高い業務に対する規制。破綻処理制度の整備等が進められてきました。

システム上重要な金融機関(SIFI)は、万一破綻した場合に金融システム、さらには経済全体に大きな影響をおよぼす可能性が高いことから、強い規制を課す取り組みが国際的に進められています。

この規制はアメリカのJPモルガン・チェースやシティ、バンク・オブ・アメリカといった大手銀行にも認定されています。

しかし規制には『安全性』という利点がある一方で、『規制負担』というデメリットもあります。

事業再編による株主還元

GEは金融部門の売却により、最大900億ドルの株主還元を行うと発表。株主還元は配当、および500億ドルの自社株買いと組み合わせて行う予定です。

自社株買いによりGEは発行済み株式を2018年までに最大で20%減らすとしています。

白物家電にサヨナラ

GEはお荷物だった白物家電を中国のハイアールに売却しました。

日本ではあまりお目にかかりませんが、GEといえば白物家電です。

アメリカでのGEのシェアは2位でした。1位はワールプールという日本では馴染みのない企業です。

ここで思うことは、2位でもお荷物な存在の白物家電を売却するのですからCEOのイメルトの決断と評価すべきなのか、それとも日本でももはや白物家電を製造する企業は儲からないことを考えれば、やはりお荷物だったのか。

見渡せばことごとく白物家電は韓国、中国の得意とするところですね。というよりは歴史をたどれば先進国から新興国へシフトというのが自然な流れなのでしょう。

GEの家電部門ですが、当初は日本でもおなじみスウェーデンのエレクトロラックスに33億ドルで売却される予定でした。

しかしこの売却は規制当局の反対で撤回となりましたが、間をおかずハイアールが54億ドルで買収すると発表がありました。

GEにとっては高い値で売れたことになりました。

3Dプリント大手を買収

事業再編に力を入れているGEですが、その反面、必要とあらば買収も積極的に行っています。

先日は優良な3Dプリンター技術を保有する欧州企業アーカムとSLMの2社を買収しました。

 

巨大であれば敵多し

GEは製造業ですがその事業は多岐にわたるためライバルも多く存在します。

ガスタービン事業であればドイツのシーメンス。日本の三菱日立パワーシステムズ。原子力プラントであれば、東芝・ウエスチングハウス連合。航空エンジンであれば、イギリスのロールスロイス、アメリカのプラット&ホイットニーとなります。

 

GEへの投資。株価の推移

株価は2014年から2015年までは20ドル台を推移。30ドル目前で跳ね返されていましたが、2016年になり30ドルの壁を突破。その後は30ドル台で推移しています。

配当は3%前後です。

株価の推移

GE 株価チャート

出典:GE : Summary for General Electric Company Common – Yahoo Finance

2016年9月10日の株価です。

 

雑感

事業再編による製造業への回帰は評価できます。それにともなう株主還元も評価でき、株主は恩恵を受けることができます。

わたしもGE株を保有しています。成長著しいグロース株のような激しい株価の上下はありませんが、3%近い配当を安定して得ることができます。

また現在進行中の再編がどのようになっていくかも楽しみであり、投資において大きなリスクはないと考えています。

 

(アイキャッチ画像/出典:http://freeimagescollection.com/

 

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